平口氏が電力中央研究所に入所したのは1982年。当初は、港湾施設の耐波浪設計に尽力し、その後、アメリカの大気研究所（NCAR）にて地球の温暖化予測に従事した経歴を持つ。これらの経験を活かし、 2003年から現在に至るまで継続しているのが「気象予測」を「電気事業」に役立てる研究だ。

　日本では気象庁が中心になって気象観測データの蓄積、ならびに気象予測を行っているが、これらの情報は人口の多い平野部に主軸を置いており、電力設備が立地する山岳部や沿岸部の情報は十分に整備されていない。つまり、「電力設備の防災」という観点では気象データが不足していることになる。

　「こういった不足データを補完し、電力設備の防災支援を目的に開発された気象予測・解析システムがNuWFAS（※1）です。当所では、このシステムを使って過去53年間の日本全域の気象を再現し、詳細な気象データベースを構築しました。このデータは、雪害（※2）への対策をはじめ、竜巻、高波、高潮といった自然災害のハザード評価に役立てられています」

　近年は、太陽光や風力などの再生可能エネルギーも電源の一つとして注目を集めている。しかし、ある程度の規模になると「単に増やせばよい」という理論は通用しなくなる。太陽光や風力は天候に応じて出力が増減する、極めて不安定な電源と言わざるを得ない。刻々と変化する電力需要に追従しながら電力を安定供給していくには、火力発電による出力調整が求められる。こういった問題の解決にもNuWFASの気象予測データが活用できると期待されている。

　「電力不足はもちろん、電力の供給過多によるトラブルにも備えなければいけません。火力や揚水により出力を調整するといっても限度があります。いちど火力を止めてしまうと、再稼働させるのにそれなりの時間を要します」

「特に、太陽光発電の導入が進んでいる九州や四国地方では、昼の1時頃の全出力の約80％が太陽光による発電となった事例もあり、その出力予測が急を要する課題となっています。各地の風速や日射量を正確に予測できるようになれば、火力や揚水の出力制御を事前に把握することも可能となり、再生可能エネルギーの接続可能量を増大させることができます」